世の中、ChatGPTのようなAIのブレークスルーやDX、量子コンピュータだの自動運転だのとデジタル化や高速通信などITの話題で引きも切らせない。
インテル創始者のゴードン・ムーアが亡くなってもムーアの法則は永遠です、みたいな雰囲気だ。
ここ５０年ほどは、パーソナルコンピュータが誕生し、Windowsが生まれ、高速通信網が整備されて、４Gが５Gになり、iPhone&iPadに代表されるスマートフォンやタブレット端末が爆発的に浸透する世界的な潮流であったし、あり続けるのだろう。デジタル化の進行は現代文明の宿命なのだろう。
だが、その５０年は少なくとも先進国の一般市民にとっては、生活の質や将来の展望が、ひたすら低下していく時代であったことを指摘しておきたい。
その傾向は21世紀になってから、とどめようがなくなった。アメリカがそのいい例だ。
21世紀に入ってから、中間層がすり減り、経済格差が拡大したことは誰もが知っている。平均寿命がコロナ以前から減少しはじめており、とりわけ若年層が精神的に追い込まれている。
リーマンショック後にそれが顕著になっていることが示唆することは、巨大企業が政財界を牛耳るパワーを拡大したことだろうと識者はいう。
アメリカ的フロンティア精神の挽歌をここで繰り返すつもりはない。自分が最近になって確信が強くなっている仮説を開陳する前置きにしただけだ。
いびつなデジタル化優先社会（アメリカモデル）は以下をもたらした。
１）社会の変化を加速した。進化と劣化の両面があるが、先進国においては経済格差の拡大や政治的な分断の進行を速めた。
２）人間の能力を減退させた。記憶力、会話能力、自己表現能力などである。それは、F2Fでのコミュニティ形成能力の減退を招いた。言い換えると社会の各層で公共性の基盤を毀損した。
３）CPUとメモリと高速通信は広く普くCO2と熱を放出し、Global Warmimingに一役買っている。やがて主役になるであろう。高速通信、データセンター、暗号資産や高機能AIはますます電力消耗が激しい方向に進化するのであろう。
1)の例が街角の本屋の消失だろう。便利さと安さを消費者は選んだことで本屋の消滅は加速した。便利さと安さはITがもたらしたのは言うまでもない。アメリカではトイザらスが破産して、ショッピングモールの一角にあったおもちゃ屋がなくなった。その巨大ショッピングモールも数が少なくなってきている。ピーク時にできたモールの半数以上が廃墟となっているそうだ。こうした傾向そのものはデジタル化とは別に存在したのだろうが、わずか10年程度で生活が様変わりするのはラディカルすぎるのではないか？
従来の業種のあるものが急速に廃れた代わりにIT業界が急成長した。職場の人びとの頭数が減り、IT関係企業の役員報酬が跳ね上がったというのがアメリカだ。
これらがアメリカが先導し、EUや日本もそのお先棒をかつぎ、中国は本腰を入れた技術社会変革の闇だと思えてならない。アメリカの闇と中国の闇はそれぞれにブラックさが異なる。もちろん、日本の闇もそれなりにブラックである。
便利さと安さと速さの代償を一般市民は払いつつあるのだと思えてくる。そして、誰もそれを止めろと言わないし、止めるすべもないのだ。
でも、せめて変革と進化の速さは減速してほしいのだが、どうであろうか。
負の参考文献として、ダボス会議のレポートをあげよう。すごく省略していうとこれまでのイノベーションを継続して効率的に運用しようと言っているようなのだ。
グローバルで認められる賢人たちの賢明な提案というのいうのは、そういうものなのだろう。
GDPは経済学者の最大の発明なのだそうだ。GDPを上げることが当たり前の世界にいつのまにやらなっている。GDPに貢献する一つの典型例がこうだ。
高級な自動車を買い、保険に入って、交通事故で大破させる。以下、これを繰り返す。交通事故統計を見る限りでは、アメリカ人たちはこれを実践しているようだ。
