輸送のエネルギー効率性比較の根拠

　日本のGDPの一割はヒトとモノの物流が占めている。
　ある意味、国の競争力の根幹を物流が担っていると言ってもよいであろう。そして、その運行システムの頑健性（事故災害への強さ）や迅速性（輸送速度と頻度）、正確さ（時間通りの運送）では、日本は国際的にも、それなりの境地に達している。
　そして、今後、エネルギーに対する効率性が、ますます重要になるとして、かねてからのブログで、国土の交通網を比較してきた。

　　「交通網のスケーリングによる国家比較」
　　「主要国の鉄道力を比較する」

　上記ブログでは「鉄道」こそが運輸の中核になるという前提で指標をこねあげて、
アメリカ合衆国、ドイツ、中国、韓国などと比較してみた。
　その前提を数値的に裏付けるのが、『国土交通白書』にある。それを下に示す。

輸送単位(人キロ)当りの運行エネルギー消費量を鉄道を基準に比較する。

鉄道 1
バス 1.5
乗用車 8.3(自家用乗用車8.0)
航空機 7.6

経産省のサイトより

　ＥＶ（電気自動車）は上記の運行エネルギー消費の比率を大きく改善することになろうけど、それでも１／４になる程度である。
　すなわち、理論値としては現行のバスに及ばない。

鉄道　1
EV　　2.1

　
　よって、物流・運送の使い分けポリシーを国民が共有することが重要ではないかと思うのだ。
　乗用車と航空機は使い分けが肝心になる。乗用車やバスはラストワンマイルで、駅から目的地までを割り当て、航空機は遠距離、例えば５００キロ以上の移動や離島などに限定するなどの使い分けポリシーが望ましいことになろう。

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